在宅勤務（リモートワーク）のカギ！｜従業員エンゲージメントの高め方 │ 広報・教育研修担当者のためのお役立ちメディア

公開日：2020/12/09 更新日：2024/03/22

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第三波が押し寄せる中、再びテレワークを組み合わせた働き方に戻ろうとする動きをとる企業、および全社員がフルリモートの勤務体制に移行する企業が増えています。

新型コロナの流行を境に、働き方の標準的な選択肢となりつつあるリモートワーク。
働き方改革やDX（デジタルトランスフォーメーション）の文脈と合わさり、無駄のない、高効率な働き方の実現や雇用のすそ野拡大が期待される一方で、会社組織に対するエンゲージメントが低下するなど、コミュニケーション面で運用に課題を感じている方も多いようです。

調査結果から、リモートワーク時代のエンゲージメントの変化と、企業組織としてどのような対策が有効か、という点について考察していきます。

1.社員同士の対面接点が減り、モチベーションは低下傾向

「月間総務」の全国の総務担当者を対象とした「モチベーションに関する調査」によると、回答者の内、新型コロナウイルス感染症の感染拡大以降、社員同士が対面で会う機会が減ったことなどから、会社の方向性を伝えにくくなった」が79.1%、そのうち95.7%が社員のエンゲージメント低下を実感していると回答しています。調査結果の一部を抜粋して紹介します。

1-1.社員同士が対面して会う機会は、2019年と比べて大幅に減少

新型コロナウイルスの感染拡大以降、社員同士が対面で会う機会に変化があるかを尋ねた質問では、「とても減った」と「やや減った」が合わせて94.5% という結果になり、ほとんどの会社で社員同士が対面で会う機会が減っていることがわかりました。

モチベーションの低下（月間総務）引用：月刊総務アンケート調査報告

同調査の中で、対面の接点として実施した・実施予定の社内イベントで2019年までに実施状況の高かったイベントで比較しますと、社員研修は2019年の75.1％から2020年では26.5％に、新年会・忘年会は66.8％から7.5％に、歓送迎会は58.1％から6.3％など大幅な減少となっています。

社員同士が交流するイベントについては軒並み実施が見送られた傾向にありますが、入社式や内定者研修に関しては2019年と2010年でのポイント差が比較的少なく、新入社員向けのイベントに関しては対面の接点を維持した企業も見られます。

イベントの見送り（月間総務）

引用：月刊総務アンケート調査報告

反対にオンラインで実施した社内イベントについては、2019年に実施したものと2020年に実施した・これから実施予定のものを比較すると、何も実施していないとい回答した企業が70.8％から22.5％となり、何かしらの社内イベントをオンラインして実施する意向にある企業が大幅に増えたことが伺えます。

実施したものの内訳としては、社員研修が18.6％から52.2％と最も多く、先の設問の結果を踏まえて社内研修は対面からオンライン化への移行が進んでいる傾向が見られました。

対面の接点そのものはほとんどの企業で前年と比較して大幅に減少していると言えます。
参考：アンケート調査｜月間総務オンライン

オンラインで実施した社内イベント（月間総務）引用：月刊総務アンケート調査報告

1-2.コミュニケーション不足がエンゲージメントに影響を与える

テレワークの推進により、対面接点は大きく減少しています。同調査の中でテレワークを実施している企業に対して
「テレワークの推進により、手軽なコミュニケーションの取りやすさに変化はありますか」との質問では、72.3％が「取りにくくなった」と回答しています。

また、「社員同士で顔を合わせる機会が減ることで、モチベーションに影響はあると思いますか」という質問に対しては、82.6％が「ある」と回答しています。
「テレワークの推進により、会社と社員のつながりに課題を感じていますか」という質問には、「感じている」が84.2％という結果になりました。

具体的な課題を一部抜粋しますと、次のようなものがありました。

雑談が無くなりコミュニケーションが不足
既存社員のような関係が持てないままテレワークが発生し、特に新卒の定着が難しい
ロイヤリティの在り方の変化や組織への帰属意識の弱体化
会社の方針やビジョンに対する熱が伝わりにくい（受け取る側の解釈レベルに左右される）

さらにテレワークを実施している企業に対して、「テレワークの中で会社の方向性を社員に伝えることができていると思いますか」と質問をすると、「とても伝えにくくなった」「やや伝えにくくなった」があわせて79.1％と、約8割の企業がテレワークにより会社の方向性を社員に伝えにくくなったと感じています。

このうち、伝えにくくなったと回答した企業に絞り、会社の方向性を伝えにくくなったことで社員のエンゲージメントに変化はあるか尋ねたところ、「とても低下している」「やや低下している」が合わせて95.7%と、ほとんど企業が社員のエンゲージメント低下を感じていることがわかりました。

テレワークでの発信方法（月間総務）引用：月刊総務アンケート調査報告

エンゲージメントの低下と感じる場面には、

会社の次年度方針説明でも無関心
問いかけへの反応の希薄化や意見の発出率の低下
社員の本当の声が届きにくくなった
若手社員で退社する人が増えた
受け身の社員の増加
目先のこと（働き方改革やコロナ禍）に対する、会社への批判が多くなっている

という声が挙がっています。

また、
「出来るだけ出社しないで済ませられるように、自分の都合を人に押し付けようとする社員が増えているように感じる」
「会議出欠の反応が遅く、オンライン会議では参加遅刻が多い」
など、テレワークを行う中で自分中心の意識で行動してしまう社員に手を焼いていることが伺えます。

このアンケート結果により、テレワーク実施企業の中では、

気軽なコミュニケーションが取りにくくなった
会社と社員とのつながりに課題を感じている
会社の方向性を社員に伝えにくくなった
社員のエンゲージメントが低下

という状況が少なからず起きていると言えます。

2.エンゲージメントを高めるため、従業員への発信方法に求められること

コロナ禍により更に普及したテレワークは、実施の上でコミュニケーションに課題もあり、そのことがエンゲージメントに影響を与えることがわかりました。ここで、エンゲージメントについても確認しておきます。

2-1「エンゲージメント（engagement）」とは？

従業員の会社に対する愛着心や思い入れなどを指します。このような感情は多くの場合、会社側の努力もあって初めて従業員側に生じるものであり、最近では「個人と組織が対等の関係で、互いの成長に貢献し合う関係」のことを指すとされています。

少子高齢化の進展と人口減少社会の到来により、エンゲージメントの重要性は増しており、
「個人の成長や働きがいを高めること=組織の価値を高める」
「組織の成長=個人の成長や働きがいを高める」
という相関関係が構築できれば、人材の流出を最小限に抑え、業績の向上が期待できると言われています。

コーン・フェリー社の500社を対象とした社員のエンゲージメント調査結果（2015年～2019年）によれば、企業の業績と従業員のエンゲージメントには明確な相関関係があることが証明されています。エンゲージメントの水準上位25％の企業と下位25％の企業を比較した場合、過去5年間の売上の平均成長率は上位25％企業が9.70％、下位25％企業が4.94％という結果でした。

エンゲージメントが短いスパンで見れば社員の転職の抑制だけでなく、中長期的な業績を左右することが伺えます。

2-2.会社の方向性を伝え、共感を得ることがエンゲージメント向上に繋がる

テレワークにより対面での接点が減少する中で、従業員と経営層との繋がり、帰属意識が下がってしまっているという状況があります。社員一人ひとりに会社の理念やトップの想いを伝えることに、より工夫が求められています。

そのためにはメッセージをわかりやすく、共感されるように発信していくことが重要です。従業員の共感を得て惹きつける手法の一つとして、インナーブランディングに効く動画施策がおすすめです。

動画による表現のメリットは、情報量が多く、わかりやすく情報を伝えられること、人物の表情の変化や感情を表す動き、声、音楽、効果音などの非言語情報により視聴者の心を動かす情緒的な表現ができること、目を引く効果があること、時間や距離を越えて同じ情報を視聴者に届けられることなどがあります。

また、スマートフォンやタブレットなど機器の普及や、YouTubeなどの動画コンテンツの視聴習慣が定着していることで、受け取り手にとっても動画コンテンツへの親しみは深まっています。そのような動画の持つ強みを生かせば、先ほどの調査で課題となっていた、会社の方針やビジョンへの熱量が伝わらない、会社への無関心などを解消することも可能でしょう。

例えば、従業員に経営理念や中期経営計画、バリュー、行動憲章といった、日々の業務の指針を浸透させたい時には、「社内報動画」を作成することがおすすめです。リモート勤務や移動中など、“思わず見たくなる”魅力的な動画を作ることで、日常的に従業員に浸透を図ることができます。

一方で、Zoomなどで直接社員に対して、経営トップが肉声で語り掛けることも方法の一つですが、往々にして一方的に話している様子を聞くだけ、というパターンが多いと思います。

15分以上時間が長くなると集中力が続かない、ということにもなりがちです。動画は編集で盛り上がりを作り出すことができるので、飽きさせずに経営層からの伝えたいメッセージを届けることができます。

2-3.対面フォローができない、人材が定着しない。業務を補完する、動画マニュアル。

テレワークや時差出勤により対面で業務を教えることが出来ない、様子がわからずフォローが出来ないという声もよく聞かれます。

また、少子高齢化、人口減少により採用も困難になっている中で、業務の平準化やミスコミュニケーションを改善するために、動画をマニュアルとして活用することも方法の一つです。遠隔地や、勤務時間が合わないといったことで生じていたミュニケーションの分断を解消し、スタッフ同士のよりよい連携を生むことも期待できます。